2025年度の教師採用試験の倍率をまとめました。 教員採用試験の競争倍率は、年々変化しており、応募を検討している方は最新の情報を把握しておくことが重要です。 ぜひこの記事を参考に、今後の教員採用試験に向けた対策を立ててみてください。

全体倍率は約3倍！ 昨年より若干減少

2025年度の教員採用試験における全国平均倍率は、小学校・中学校・高校・特別支援学校などを合わせた全体で約3倍となりました。 これは、昨年の約3.2倍と比較すると若干減少しています。

競争倍率が高い自治体トップ5は、以下の通りです。

1. さいたま市：5.0倍
2. 徳島県、沖縄県：4.8倍
3. 奈良県：4.6倍
4. 京都市、鳥取県：4.2倍

一方、競争倍率が低い自治体ワースト5は、以下の通りです。

1. 東京都、新潟県、新潟市、福井県：1.7倍
2. 川崎市、長崎県、熊本市：1.8倍

競争倍率の高い自治体は、例年通り関西・四国エリアが多い傾向にあります。 一方、競争倍率の低い自治体は、これまで九州エリアが中心でしたが、今回は東京や新潟、福井など、さまざまなエリアに分散している点が特徴的です。

小学校の平均倍率は約2倍！ トップは奈良県

小学校教員採用試験の全国平均倍率は、約2倍となっています。 昨年の約2.2倍と比較すると、こちらも若干減少しています。競争倍率が高い自治体トップ5は、以下の通りです。

1. 奈良県：3.8倍
2. さいたま市：3.6倍
3. 静岡県、大阪府豊能地区：3.4倍
4. 兵庫県：3.2倍

小学校教員採用試験は、全体的に競争倍率が低い傾向にありますが、上位自治体では3倍を超える激戦区もあります。

競争倍率が低い自治体では、1.5倍未満の自治体が22もあります。競争倍率が低い自治体ワースト5は、以下の通りです。

1. 秋田県、千葉県・千葉市：1.1倍
2. 福島県、東京都、福井県、佐賀県、熊本市、宮崎県、鹿児島県：1.2倍

競争倍率が1.5倍未満の自治体のうち、8つが九州地方（福岡市、北九州市、沖縄県以外）となっています。

中学校の平均倍率は約3.5倍！ 高知県がトップ

中学校教員採用試験の全国平均倍率は、約3.5倍となっています。 昨年の約3.8倍と比較すると、こちらも若干減少しています。 競争倍率が高い自治体トップ5は、以下の通りです。

1. 高知県：7.3倍
2. さいたま市：7.0倍
3. 浜松市：6.1倍
4. 鳥取県：5.9倍
5. 京都市：5.7倍

競争倍率が低い自治体では、2倍未満の自治体が増加しています。競争倍率が低い自治体ワースト5は、以下の通りです。

1. 佐賀県：1.6倍
2. 新潟市、愛媛県：1.7倍
3. 長崎県：1.8倍
4. 山口県、福岡県：1.9倍

高校の平均倍率は約4.7倍！ 沖縄県がトップ

高等学校教員採用試験の全国平均倍率は、約4.7倍となっています。 昨年の約5.1倍と比較すると、こちらも若干減少しています。競争倍率が高い自治体トップ5は、以下の通りです。

1. 沖縄県：12.0倍
2. 鳥取県：10.1倍
3. 福岡市：9.1倍
4. 山梨県、徳島県：7.6倍

高等学校教員採用試験は、小学校・中学校と比較すると競争倍率が高い傾向にあります。

競争倍率が低い自治体では、4倍未満の自治体が増加しています。競争倍率が低い自治体ワースト5は、以下の通りです。

1. 福井県：1.3倍
2. 新潟市：1.7倍
3. 東京都、横浜市：2.0倍
4. 北海道：2.1倍

競争倍率以外にも注目！ 教員採用の充足率とは？

競争倍率だけでなく、採用予定者数に対する合格者数の割合である「充足率」も重要な指標です。

充足率が高い自治体トップ5は、以下の通りです。

1. 高知県：157.5%
2. 鳥取県：124.9%
3. 東京都：124.8%
4. 新潟市：123.9%
5. 茨城県：123.3%

一方、充足率が低い自治体トップ5は、以下の通りです。

1. 大分県：82.1%
2. 熊本市：83.4%
3. 新潟県：86.6%
4. さいたま市：89.5%
5. 相模原市：92.2%

充足率が100%を超えている自治体は、採用予定者数よりも多くの合格者を出していることを意味します。 これは、合格辞退者を見越して多めに合格者を出しているか、採用予定者数を上回る優秀な人材がいたことを示唆していると考えられます。

今後の教員採用試験はどうなる？ 倍率だけにとらわれず対策を

今回は、2025年度の教員採用試験における競争倍率の最新データについて解説しました。 今後教員を目指す方は、競争倍率だけでなく、各自治体の採用方針や教員を取り巻く環境の変化にも目を向け、より効果的な対策を立てることが重要です。