英語の先生になるには?必要な資格と採用試験の倍率

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びす太(KJC-01)
・英語の教員免許を取得する方法とは?
・学生時代に取り組むべきこととは?

こんな悩みを解決できる記事を書きマシた!

英語の先生になりたいけど、どんな資格が必要?と疑問に感じたことはないでしょうか。
本記事では、英語の先生になるために必要な資格や、中学・高校の教員採用試験の倍率を紹介します。英語の先生を目指している人はぜひ参考にしてみてください。


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英語の教員免許を取得する方法

英語の先生になるためには、中学・高校それぞれの英語の教員免許が必要です。
ここでは、英語の教員免許を取得する方法を解説します。

大学で教員免許を取得

中学校や高校の英語の先生になるには、大学や短大で規定の教職課程を履修し、介護等体験や教育実習を経て教員免許を取得する必要があります。

習得できる教員免許の科目は大学や学部によって異なるので、事前に調べて英語の教員免許を取得できる大学を選ぶことが重要です。

外国語系の学部学科であれば多くの場合で英語の教員免許は取得できます。 また、教育学部の英語教育専攻なら「教えるための英語を」合わせて学べる上、クラスメイトのほとんどが教員志望なので高いモチベーションを維持できるメリットがあります。
教職課程のある大学や短期大学については文部科学省のホームページにて確認できます。

※参考:教員免許状を取得可能な大学等:文部科学省

教員免許の種類

教員免許には専修、一種、二種の3種類ありますが、どの免許でも採用の際に差はありません。

  • 専修免許:大学院で修士の学位を取得することが必須
  • 一種免許:4年制大学以上を卒業することが必須
  • 二種免許:短期大学以上を卒業することが必須

ただし、二種免許では高校の教員にはなれないため、高校の教員として働きたいと考えている方は、4年制の大学に進学し、免許を取得する必要があります。

教職課程

在学中の教職課程では、大きく分けて以下の4つの科目を学びます。

教職に関する科目:教員免許取得のために全教科で共通して履修が必要な科目です。教育の歴史や教職の意義、生徒指導、教育相談などを学びます。

教科に関する科目:取得する教科についての専門的な知識や指導法を学びます。

介護等体験:中学校の教員免許を取得する際に必要です。一般的には、社会福祉施設で5日間、特別支援学校で2日間の計7日間で実施されます。

教育実習:基本的に自分の母校で3年次または4年次の5~6月に実習を行います。中学校の場合は3週間以上、高等学校の場合は2週間以上、中学・高校両方の免許を取得するにはどちらか一方で3週間以上の実習が必要です。
教育実習では授業見学や実際の授業実習、担当教諭からの指導や評価を受けて経験を積みます。

「教職に関する科目」は卒業要件には含まれない科目も含まれるので、教職課程を履修していない生徒より多くの授業を履修する必要があります。

教員免許を取得するには大学を卒業することが大前提です。
そのため、「教職科目を優先したため、卒業に必要な単位を取得できなかった」という事態が起きないよう、1年次からしっかりと4年間の計画を練り、確実に卒業できるように工夫して自分で時間割を組む必要があります。

中学と高校の免許を併せて取得するのがおすすめ

中学と高校の免許に必要な履修科目はほとんど共通しているので、両方取得するのがおすすめです。
中学・高校両方の教員免許があれば就職先の選択肢を広げられるというメリットがあります。

公立の場合は自治体によっては中学校と高校を一括募集することもあり、この場合は両方の免許がないと採用試験を受けられません。
中高一貫教育の私立校の場合、中学、高校どちらかの免許だけでも受験が可能なケースがありますが、中高どちらの免許を持っている方が優遇される傾向にあります。

また、教員採用試験の募集要項は毎年募集人数が変動するうえ、学校数は中学に比べて高校は約半分となっています。
令和2年度の学校数は中学校が10,143校、高校は4,874校なので採用倍率にも大きな差があるのです。[※注1]

以上のように、中学と高校の両方の免許を取得することで教員採用試験が受けやすくなり、就職の際も有利になるのです。

[※注1]一般財団法人 日本私学教育研究所 学校数の推移

英語の先生になるために学生時代に取り組むべきこと

英語の先生として教壇に立つためには、大学や短大で必要な科目を履修して免許取得を目指すだけでなく、学生のうちにできるだけさまざまな経験を積んでおくことが大切です。
人生経験が多ければ多いほど、生徒に教えられることや指導の幅も広がります。
そこで、ここでは英語の先生になるために、学生時代に取り組むべきことを紹介します。

留学してネイティブの英語や文化に触れる

英語という外国語を教える立場を目指すからには、現地の英語や文化に触れて生きた英語を体感することが大きな強みとなります。
昔のような読み書きばかりの英語教育ではなく、今後はリスニングやスピーキングの教育も重視されることが予想されます。

特に、高校では英語を使って英語を教える教育が理想とされているので、ますます教員の英語力が求められる時代になっています。
しかし、限られた4年間の中で卒業しつつ、教職の履修と海外留学の両立するのは簡単ではありません。
そのため、1年次から計画的に履修計画を考えておく必要があります。

履修単位の関係でどうしても留学が難しい場合は、国内でもオンライン英会話を利用したり外国人の友達を作ったり、留学生をホストファミリーとして受け入れたりなど、英語力を磨く方法はたくさんあるので、どんどん利用しましょう。

英検やTOEICといった資格を取得しておく

中学、高校の英語の先生を目指す場合、実用英語技能検定(英検)やTOEICといった資格を取得しておくこともオススメです。
文部科学省が発表した「令和元年度『英語教育実施状況調査』概要」では、中学、高校で英語を担当する先生の英語力を調査。英検準1級以上のスコアなどを取得している先生の割合は、中学では38.1%、高校では72.0%となっており、年々増加傾向にあります。[注2]

また、私立学校の場合、採用試験の応募要件にTOEIC800点以上を掲げているケースもあるため、英検、TOEICといった資格取得は中学、高校の英語の先生を目指すうえで重要になるといえます。

[注2] 令和元年度『英語教育実施状況調査』概要

民間企業のインターンシップに参加する

英語の教員を目指す場合は在学中に民間企業のインターンシップに参加するのがおすすめです。
大学や短大を卒業後にそのまま教員になる場合、民間企業の仕事内容については、知らないまま就職することになります。

しかし、民間企業の仕事内容や雰囲気を見ておくことで視野が広くなり、教員になった際に生徒の進路指導やキャリア教育をうえで役立つというメリットがあるのです。
民間企業でのインターンシップでは学校では学べないことも多く得られるので、ぜひ挑戦してみてください。

さまざまな子どもと触れ合えるボランティアに参加する

教員を目指すなら、在学中にボランティアに参加してさまざまな子どもを集団指導する体験をすることが非常に役立ちます。

長期休暇などを利用し、学校や教育系NPOが開催するボランティアに参加することで貴重な経験ができます。

英語の教員は生徒に英語を教えるだけでなく、一人ひとりと信頼関係を築きながら、30人以上の集団を指導し、まとめる能力が必要です。 多様な生徒が集まる学級では、さまざまな問題やトラブルが発生することもあり、その都度適切に対処していかなければなりません。
教員として引っ張っていけるリーダーシップやコミュニケーション能力を身につけるためには、学生のうちからさまざまな子ども達と関わり、少しでも経験を積んでトレーニングするのが効果的です。

大学3~4年は教育実習や採用試験対策などで忙しくなるため、できるだけ1~2年次のうちから積極的にボランティア活動に参加しておくと、将来生徒と向き合う際の自信にもつながるでしょう。

英語科の教員採用試験を受ける

大学で教員免許を取得したからといって、すぐに英語の先生になれるわけではありません。

英語の教員免許は大学で既定の単位を履修し、教育実習や介護実習を修了すれば取得できますが、教員採用試験に合格しなければ先生にはなれないのです。そして、教員免許取得よりも難関といわれているのが教員採用試験です。

【公立学校の場合】

公立学校の英語教員になるには、都道府県や市の教育委員会が行う教員採用試験に合格する必要があります。

【私立学校の場合】

私立学校の英語教員になるには、学校法人等が行う採用試験に合格して採用される必要があります。
教員採用試験の内容は一般的に以下のように筆記試験や面接、実技試験などが行われます。

筆記試験

筆記試験は一般教養や英語の専門教養、教職教養、小論文試験などの内容です。

面接

個人面接や集団面接など、形式は自治体や私立学校によってさまざまです。
個人面接では発言内容だけでなく印象や所作、話し方なども評価対象になり、突拍子もない質問に対する対応力が問われることもあります。
集団面接では自分以外の受験者の話を聞いているか、といった協調性もチェックされます。

模擬授業

筆記試験や面接などの1次試験を通過すると、2次試験では模擬授業試験が行われる場合があります。また、自治体によっては指導案の提出も求められることがあります。

公立と私立では筆記試験内容や面接の回数、試験方法などが違うので、希望する学校を管轄する自治体や私立学校の試験対策を行う必要があります。
そして、近年の教員採用試験では筆記試験より面接試験での人物評価が重視される傾向があるのが特徴です。

面接試験では受験者の人間性や教員になるための資質、教育に対する考え方などが問われ、道徳的な観点からも評価されます。
教員採用試験の対策としては、あらかじめ聞かれそうな質問を想定しておき、答える内容を用意しておくことが大切です。

しかし、試験当日は思いもよらない質問をされることもあるので、柔軟な対応ができるように何度もシミュレーションや練習するのが効果的です。
模擬授業では分かりやすい授業を展開するだけでなく、できるだけハキハキと明るく振る舞うことを意識してください。

一方的な授業ではなく、できるだけ生徒が積極的に授業に参加できるようなアクティビティを取り入れるといった工夫も重要です。

英語の教員採用試験の倍率

全国的な競争率は低下傾向にありますが、自治体によって状況は異なります。
「教育新聞」調べによる2021年度(2020年度実施)の教員採用試験の合格倍率は以下のとおりです。[注3]
※最終的な実施状況については、各教育委員会の実施要項を参照ください

自治体 倍率(中学校) 倍率(高等学校)
北海道 (非公表) 1.8
青森県 (非公表) (非公表)
秋田県 3.1 11
岩手県 4.4 8
宮城県 2.8 2.8
山形県 1.4 2.5
福島県 4.1 6.4
茨城県 2.2 2.2
千葉県 2.4 2.4
埼玉県 2.3 2.3
東京都 2.2 2.2
神奈川県 3.2 2.7
山梨県 (非公表) (非公表)
長野県 (非公表) (非公表)
新潟県 2 (非公表)
石川県 2.7 2.7
福井県 3.4 3.4
富山県 (非公表) (非公表)
静岡県 4.1 7.4
愛知県 1.9 2.8
三重県 6.3 6.3
岐阜県 2.4 1.8
大阪府 5.4 5.5
京都府 3.1 3.2
奈良県 3.6 2.8
滋賀県 5.5 3.8
兵庫県 3.9 5.4
和歌山県 3.3 3.9
鳥取県 2.5 7
島根県 4 14
広島県 4.2 3.9
岡山県 4.8 7.7
山口県 2.2 3.8
高知県 4.6 29
徳島県 1.5 6.7
香川県 (非公表) (非公表)
愛媛県 3.6 3.5
福岡県 1.9 5.1
佐賀県 1.5 3.8
長崎県 2.4 3.1
熊本県 2.5 17.5
大分県 2.4 4.5
宮崎県 6.5 20
鹿児島県 2.9 5.5
沖縄県 11.6 13.7

このように、教員採用試験の倍率は地域によって大きな開きがあるので、難易度は受験するエリアによって大きく異なります。

[注3] 【2021年度教員採用試験】 最終選考実施状況 | 教育新聞

英語教員採用試験の倍率は年々下がっている

教員採用試験の倍率は年々少しずつ下がっています。
理由としては団塊の世代にあたる教員の多くが定年を迎えるタイミングが来ているため、補充のために採用者数が増えていることが挙げられます。

また、近年では教員の志願者数が減少したことも採用試験の倍率が下がっている理由です。
その背景には教員の過重労働や不適切な言動をめぐる報道など、教員に対するイメージが下がっていることも原因のひとつです。

資格取得や採用試験に向けた計画をしっかり立てて英語の先生を目指そう

万が一正規採用されなかった場合も、非常勤講師として現場経験を積んでおくことが大切です。
少しでも多く教育現場を経験することが正規採用への近道になりますので、非常勤登録や民間の派遣会社への登録など、あらゆる手段を使うのがおすすめです。

在学中は計画的に4年間のスケジュールを立てて教員免許を取得するとともに、インターンシップやボランティアなどにも参加することが、のちに教員になった際の強みになります。
万全の体制で採用試験に臨み、生徒の可能性を広げる素敵な教員を目指してくださいね。


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